増えたら追加します。
個別株投資をやるなら、この手のクソ株のことだけは覚えておいたほうがいいと思うんよね。
- 1. ロゴス（Logos Holdings, コード: 205A）
- 2. サンウェルズ（Sunwells, コード: 9229）
- 3. タスキ（Tasuki, コード: 2987）
- 4. クシム（Kushim, コード: 2345）
- 5.REVOLUTION（コード: 8894）
- 6.ジーエヌアイグループ（GNI Group, コード: 2160）
- その他
1. ロゴス（Logos Holdings, コード: 205A）
企業概要: 注文住宅の設計・施工や不動産開発を手掛ける企業。2024年10月に東証グロース市場に上場した新興企業で、IPO（新規株式公開）直後は成長期待から注目を集めた。
やらかしの内容:
業績予想の大幅下方修正:
2025年1月14日、ロゴスは2025年10月期の通期連結業績予想を大幅に下方修正。売上高は37,164百万円から37,074百万円（△0.2%）、営業利益は2,108百万円から886百万円（△58.0%）、経常利益は2,060百万円から820百万円（△60.2%）、最終利益は1,337百万円から442百万円（△66.9%）へと大幅減。Xでは「IPOした会社がやっちゃいけないこと全部やってる」と酷評された。
下方修正の理由として、①子会社・豊栄建設での初回接客数減少による引渡棟数の見込み減少、②M&Aや新規出店計画の前倒しによる費用増加が挙げられた。これにより、成長期待が裏切られた形に。
大幅減配と株主への裏切り:
同日、期末配当予想も137円から45.33円へと大幅減配（約3分の1に）。記事に引用されたX投稿では、「半年前には6ヶ月後の業績がわかるので下方修正と減配の予定はない」と経営陣が説明していたことが判明し、投資家から「嘘つき」と怒りの声が上がった。
上場直後の高配当をアピールしていただけに、この減配は「上場ゴール」（上場後に努力を怠る企業）と揶揄され、信頼を大きく損ねた。
経営陣の楽観的姿勢と説明不足:
記事やXの反応から、経営陣が上場時の成長見通しを過剰に楽観視し、その後の下方修正を事前に予見できなかったことが批判された。下方修正の発表後も、株主への十分な説明や謝罪が不足しており、Xでは「IRがゴミ」「株主を舐めてる」と非難が集中。
特に、M&Aや出店拡大といった積極策が裏目に出たにも関わらず、そのリスクを事前に開示していなかった点が問題視された。
株価への影響:
下方修正と減配の発表後、株価は急落。Xの投稿では「株価が3分の1近くに」と報告され、上場後の高値から50%以上下落したと推測される。一時ストップ安を記録し、個人投資家の失望売りが加速。
上場直後の初値（公開価格を大きく上回った）がピークとなり、その後の下落で「嵌め込み銘柄」とのレッテルを貼られた。
投資家の反応:
X上で「ロゴスはIPOの恥」「新興不動産怖い」との声が多数。
@paristexas2009
「配当維持を明言していたのに減配は詐欺的」との批判（記事コメント欄）が目立ち、「上場ゴールで終わり」と失望感が広がった。一方で、「下方修正は市場環境の悪化もある」と擁護する声も少数あったが、少数派に留まった。
総評:
ロゴスは2025年、上場直後の業績下方修正と大幅減配で株価が暴落し、「クソ株」候補に名を連ねた。成長期待を煽った経営陣の楽観主義と、その後の株主軽視の対応が主な「やらかし」。リンク先の記事が強調するように、IPO企業として期待を裏切る典型的な失態を犯し、個人投資家から「信頼ゼロ」と烙印を押された。新興不動産市場のリスクを象徴する事例となり、再評価には時間がかかりそうだ。
2. サンウェルズ（Sunwells, コード: 9229）
企業概要: サンウェルズは、パーキンソン病患者向けの有料老人ホーム「PDハウス」を運営する企業で、訪問看護サービスを収益の柱とする。2022年に上場し、医療・介護分野での成長期待から注目されたが、2025年は不正請求疑惑で株価が大暴落
やらかしの内容:
診療報酬の不正請求疑惑と内部告発:
内部告発により、訪問看護での診療報酬不正請求が発覚。社内マニュアルで「1日3回」「複数人での訪問」を必須としていたことが共同通信に報じられ、過剰請求の疑いが浮上。Xでは「1人当たり月額80万円以上を社会保障費から搾取」と批判された。
しかし、サンウェルズ側は当初「法的な根拠がない報道」と否定し、法的措置を検討。リンク先の記事（2025年1月12日付）では、追及に対し強気姿勢が崩れ、特別調査委員会の設置に至った経緯が記されている。情報不足の一面として、不正の全容が当初不明で、過剰報道の可能性も示唆されている。
特別調査委員会の報告書と悪質性の露呈:
リンク先の記事（2025年2月7日付）によると、特別調査委員会の報告書で不正が裏付けられた。具体的には、①1日3回複数名での訪問を全入居者に適用（必要性のないケースも含む）、②10秒のモニター確認を30分看護として計上、③1人看護を複数名と偽る行為が発覚。Xでは「社会保障費を限界まで搾取するマニュアルが存在」と驚愕の声が。
一方で、サンウェルズはパーキンソン病患者の重症度に応じた手厚いケアを売りにしており、全てが不正とは限らないとの意見も。情報不足により、正当な請求との線引きが不明確だった可能性が残る。
経営陣の認識と株売却疑惑:
報告書では、2024年6月の内部アンケートで不正が発覚し、7月に経営陣が把握していたとされる。しかし、その後社長が株式を売り抜けた疑惑が浮上（リンク先2月7日付記事）。Xでは「株主を財布扱い」「悪質すぎる」と非難が集中したが、売却のタイミングや意図に関する公式証拠は不足しており、推測の域を出ない面もある。
ビジネスモデルの崩壊と市場の反応:
不正発覚後、2025年3月期第2四半期決算発表が延期され、株価は上場来安値を更新。Xでは「ビジネスモデルが崩壊」「上場廃止しろ」との声が飛び交った。ただし、行政の黙認や業界慣行として類似行為が横行していた可能性も指摘され（X@I_E_care）、サンウェルズだけが悪者とは言い切れない状況も。
株価への影響:
不正疑惑報道後、株価は2024年9月から急落し、2025年2月の報告書公表でさらに80%近く下落。一時ストップ安を連発し、ピーク時の高値から大幅に値を下げた。リンク先の記事（1月12日付）では「半額未満に」と投資家の嘆きが引用され、市場の信頼を完全に失った。
Xでは「フルレバで突っ込んだら退場」との悲鳴も見られ、個人投資家の損失が拡大。ただし、過剰なパニック売りや空売り機関の介入も株価下落を助長したとの見方があり、企業側の落ち度だけが原因とは限らない。
投資家の反応:
X上で「悪どい感じしかしない」（@ondra_investor
「社長の高値売却はナイストレード」と皮肉る投稿（@bleeAFDYMCcA0WE
総評:
サンウェルズは2025年、不正請求疑惑と経営陣の対応ミスで株価が暴落し、「クソ株」候補に挙がった。特別調査委員会の報告で不正の事実が明らかになり、信頼を失ったが、情報不足ゆえに全貌は不明確な部分も多い。過剰請求の実態は悪質とされる一方、難病患者向けのケア提供という事業特性上、全てが不正とは断定できない可能性も残る。行政や業界慣行の黙認が背景にあった場合、サンウェルズだけが責められるのは不公平との視点も存在し、単純な「悪者」扱いには慎重さが求められる。株価下落は不正に加え、市場の過剰反応や情報混乱も影響したと見られる。
3. タスキ（Tasuki, コード: 2987）
企業概要: 不動産テック企業として、不動産投資や管理サービスを展開。DX（デジタルトランスフォーメーション）を活用した成長が期待されていた。
やらかしの内容:
MSワラントによる株券印刷と希薄化:
タスキは2025年3月にMSワラントを発行し、約79億円の資金調達を実施。しかし、この発行が既存株主の保有株式価値を大幅に希薄化させる結果に。Xでは「株券印刷業に転身したのか」と揶揄され、「2ヶ月前に優先度が低いと言ったのに裏切り」と怒りの声が上がった。
具体的には、株価が急落する中での発行がタイミング的に最悪とされ、株主への説明不足が批判を増幅。発行からわずか数日で株価がさらに下落し、個人投資家の信頼を失った。
経営陣の株価対策の拙劣さ:
MSワラント発行後も株価回復策が打ち出せず、株主総会での説明が不十分だったことが問題視された。3月14日付記事に引用されたX投稿では、「経営陣が株主を舐めてる」との声が。また、「株価対策は株券印刷だけ」と皮肉られる始末。
投資家向けの情報開示が遅れ、市場との対話不足が株価下落に拍車をかけた。
タスキは2025年、MSワラントによる株価希薄化で個人投資家の期待を裏切り、「クソ株」候補に名を連ねた。特に、株主軽視の資金調達と事業戦略の杜撰さが致命傷となり、成長期待から失望へと一気に転落。リンク先の記事やXの反応から、経営陣の信頼失墜と市場とのコミュニケーション不足が株価暴落の核心と見られる。不動産テック企業としての再起は、抜本的な改革がなければ難しい状況だ。
4. クシム（Kushim, コード: 2345）
企業概要: ブロックチェーン技術や教育関連事業を展開する企業で、特にNFTや暗号資産関連で注目されていた。
やらかしの内容:
仮想通貨取引所「Zaif」の譲渡と“カラ箱化”:
リンク先の記事（2月5日付）によると、2025年2月、クシムは中核子会社である仮想通貨取引所「Zaif」を含む事業を代物弁済で譲渡。これにより、主力事業が失われ、企業が「カラ箱」（実質的な事業がない状態）と化した。Xでも「事業そのものがゼロに」との投稿が飛び交い、株価は急落。
背景には、親会社カイカからの借入金返済が絡んでおり、株主への十分な説明なく譲渡が実行されたことが批判を呼んだ。
会計監査人の退任:
同じく2月5日付記事で、会計監査人（UHY東京監査法人）が「品質管理の観点から監査契約の継続が困難」とし、2024年10月期の定時株主総会終結時に退任を通知。これが発表された直後、株価は2日連続ストップ安を記録。Xでは「会計監査人も逃げ出した」と揶揄され、経営の混乱が露呈した。
経営陣と株主の内紛（プロキシーファイト）:
リンク先の情報とXの動向を補完すると、2025年3月に株主が臨時株主総会招集を求め、経営陣刷新を議題とするプロキシーファイト（議決権争奪戦）が勃発。現経営陣（シークエッジグループ寄り）と大株主が対立し、株主提案として田原取締役以外の退陣が求められた。
3月14日付記事では、2025年10月期第1四半期決算発表が延期され、株主総会の開催も不透明に。Xで「株主を裏切った」と怒りの声が上がり、経営陣のガバナンス欠如が非難された。
株価操作疑惑と取締役の動き:
2月5日付記事に引用されたX投稿では、事業譲渡前日に取締役が株式取引を行ったことが発覚し、インサイダー取引疑惑が浮上。さらに、長期借入金の返済期限が8年短縮されたことも株主に無断で進められ、「シークエッジへの利益誘導」との批判が噴出。
株価への影響:
2025年2月の「Zaif」譲渡と監査人退任発表後、株価は70億円規模の大暴落を記録。一時2日連続ストップ安で底値圏に沈んだ。Xでは「100円台で彷徨う」との投稿が見られ、個人投資家の損切りが相次いだ。
3月12日、株主による臨時株主総会招集許可の適時開示を受け、PTS（夜間取引）で一時上昇するも、その後決算延期や監査人未選定が明らかになり、再び下落圧力に。ピーク時からの下落率は80%を超えたと推測される。
投資家の反応:
X上で「完全に道化」「現経営陣は小悪党」との声が飛び、個人投資家の失望が顕著。
@FIRE22021は「14,000人を超える株主を裏切った」と憤り、日本取引所（JPX）に三者会議を提案する投稿も。
@hosigarasu3531は「海外逃亡してもシークエッジの資産差し押さえが可能」と法的な反撃を予測。
総評:
クシムは2025年、主力事業の譲渡、監査人退任、経営陣と株主の対立という三重苦で株価が大暴落。「クソ株」ノミネートの理由は、株主を無視した経営判断とガバナンスの崩壊にある。特に、「Zaif」譲渡による企業価値の喪失と、株主総会や決算の不透明さが致命傷となり、個人投資家から「詐欺的」と糾弾された。現経営陣への不信感が頂点に達し、プロキシーファイトの結果次第ではさらなる混乱が予想される。
5.REVOLUTION（コード: 8894）
REVOLUTION（旧・原弘産）は、不動産事業や投資事業を展開する企業で、東証スタンダード市場に上場。2025年時点で「株主優待詐欺」とも称される事件により、個人投資家の間で悪名高い銘柄となった。証券コードは8894。
やらかしの内容:
株主優待の虚偽発表と廃止: 2024年末に高額QUOカード（例: 1万円分）を株主優待として発表し、株価を急騰させた。しかし、優待を一度も実施せず、2025年3月に突如廃止を公表。note記事（レバおじ氏の投稿）によれば、優待発表後に株価が吊り上がったタイミングで関係者や経営幹部が株式を高値で売り抜け、その後社長の新藤弘章氏が辞任し逃亡したとされる。
増資計画の中止:社長個人の資金による増資を計画し、東証プライム市場への鞍替えを目指すと喧伝。しかし、株価下落と優待廃止発表後、「一身上の都合」を理由に社長が辞任
具体的な経緯（Xや報道から補完）
高利回り優待を発表 → 株価急騰（ピーク時500円超えか）。
関係者が売り抜け → 株価がジリ貧に。
優待廃止と社長辞任 → ストップ安連発。
3月12日以降、値幅制限が4倍に拡大されても売りが止まらず。
Xでは「前代未聞の詐欺銘柄」「新興市場のクソ株代表」との声が飛び交い、市場全体への不信感を助長。
6.ジーエヌアイグループ（GNI Group, コード: 2160）
企業概要: GNIグループはバイオ医薬品開発を主軸とするバイオベンチャーで、特に中国市場での展開に注力。主力パイプラインとして非アルコール性脂肪性肝炎（NASH）治療薬候補「F351」を開発中。成長期待から個人投資家の注目を集めてきたが、2025年は株価の乱高下が目立った年となった。
やらかしの内容:
臨床試験失敗と中国依存のリスク露呈:
2025年初頭、「F351」の中国での臨床試験が失敗した可能性が浮上。中国国家薬品監督管理局（NMPA）から承認が得られず、巨額の開発費が無駄になったとの報道が株価に打撃を与えた。リンク先の記事（3月8日付）では、中国子会社「北京コンチネント」に掲載された新薬関連のお知らせが後に生成AIによるフェイクニュースと判明し、混乱を増幅させた。
X上の投稿でも「GNIの中国依存が裏目に出た」と指摘され、バイオ株特有のリスクが顕在化した。
ヤフー掲示板発の株価乱高下:
リンク先の記事（3月5日付）によると、ヤフー掲示板での風説や憶測が株価を直撃。3月5日に「本日の当社株式の株価について」を1日4回も発表する異例の対応を見せたが、無慈悲なストップ安を回避できず。個人投資家の間では「ヤフー板に翻弄される銘柄」と揶揄された。
その後、3月7日付記事では、新たなヤフー掲示板の書き込みがきっかけで夜間取引市場でストップ高を記録するも、急落に転じる「雪崩式バケツリレー」が発生。市場の信頼をさらに失った。
フェイクニュース事件:
3月8日付記事で、中国子会社のサイトに掲載された「新薬のお知らせ」が生成AIによる偽情報と判明。これが株価乱高下の一因となり、企業ガバナンスや情報管理の杜撰さが批判された。投資家からは「もはや事件」と呆れ声が上がった。
会社四季報へのマジギレ:
リンク先の別の記事では、会社四季報が「反動減大・利益反落」とコメントしたことにGNIが激怒。公式に反論を発表するも、投資家からは「事実を認めない姿勢が問題」と逆に評価を下げられた。
株価への影響:
2025年3月初旬、臨床試験失敗の噂やヤフー掲示板の風説で株価が急落。「たった数日で半年分の上げを無かったことにする」とXで嘆く声が上がり、一時ストップ安連発でピーク時から50%以上下落。
その他
①次点：メタプラネット（Metaplanet, コード: 3350）
企業概要: メタプラネットは、もともとホテル運営や不動産事業を手掛けていたが、2024年以降、事業方針を大幅に転換し、「ビットコイン買うだけ屋」として知られるようになった上場企業。ビットコインを主要資産とする投資戦略を採用し、新株予約権や社債発行で資金を調達し、それを仮想通貨購入に充てるビジネスモデルで注目を集めた。東証スタンダード市場に上場。
やらかしの内容:
ビットコイン依存の極端な経営戦略:
2024年5月以降、ビットコインを企業資産の中核に据える戦略を打ち出し、法定通貨で仮想通貨を購入する動きを加速。リンク先の記事（3月3日付）では、「ビットコイン買うだけ屋」と揶揄され、本業がほぼ皆無である点が批判された。Xの投稿でも「ビットコインが上がるなら直接買えばいいのに、間に上場企業を挟む意味が分からない」と疑問視する声が。
2025年3月初旬、仮想通貨市場が総崩れとなり、ビットコイン価格が急落。これに連動し、メタプラネット株も「死の淵をさまよう」ほどの暴落を記録した。
吊り上げと過大評価:
2024年11月に第三者割当で新株予約権を発行し、85億円分のビットコイン購入を計画。さらに2025年3月には129.6億円を調達し、109.6億円をビットコイン追加購入に充当するなど、資金調達を繰り返した。しかし、時価総額が一時1308億円に達した際、バブル的な株価形成が問題視された。
トランプ砲頼みのチキンレース:
リンク先の記事（3月3日付）によると、ビットコイン価格が3月2日にトランプ大統領の発言（仮想通貨支持を示唆）で急反発し、1400万円台に復帰。この「トランプ砲」に救われ、メタプラネット株も一時底打ち。しかし、その後の乱高下が続き、「チキンレース再開」と形容されるほど不安定な値動きに。Xでは「夏の虫が死ぬべくして死ぬ」と揶揄され、持続可能性への疑問が噴出した。
株価への影響:
2025年3月初旬、ビットコイン価格下落に連動し、株価が大幅下落。3月11日には前日比-390円（-10.91%）を記録し、3000円台まで落ち込む場面も。しかし、ビットコイン反発で買い戻しが入り、底堅さを見せた。
一方で、ピーク時の11倍（1080%）上昇を達成した時期（1ヶ月で36円から高値へ）から一転、急落で「嵌め込み」との批判が。Xでは「金曜で退場した人、大損切りした人を探すしかない」と悲観的な声が広がった。
3月3日の記事では、トランプ発言後の反発で一時回復したものの、時価総額と資産価値の乖離から「過大評価」と見なされ、長期的な信頼は失われたまま。
総評:
メタプラネットは、ビットコイン依存の極端な戦略と吊り上げによる過大評価が裏目に出て、2025年の「クソ株」候補に浮上。仮想通貨市場の変動に翻弄され、企業としての実体が乏しいことが露呈した。トランプ発言で一時救われたものの、チキンレース的な値動きと投資家の逃げ遅れが目立ち、個人投資家から「嵌め込み銘柄」「詐欺的」との烙印を押された。持続可能な成長戦略の不在が最大の「やらかし」として批判されている。
②次点：ビジョン
企業概要: ビジョンは、Wi-Fiルーターのレンタルや情報通信サービスを提供する企業で、東証プライム市場に上場。海外旅行者向けの通信サービスや法人向けソリューションで知られ、株主優待制度も投資家の注目ポイントだった。しかし、2025年は優待変更による失望で「クソ株」候補に挙がった可能性がある。
やらかしの内容:
高額QUOカード優待の1回きり廃止:
リンク先の記事によると、ビジョンは2024年12月期に新たに株主優待制度を導入し、100株以上保有の株主に一律1万円分のQUOカードを贈呈すると発表。これが話題となり、株主数が急増（3ヶ月で費用が嵩むほど）。しかし、2025年2月13日、このQUOカード優待をわずか1回で廃止し、自社サービス利用券（グローバルWiFi利用券やVision Mobileクーポン）に変更すると公表。
Xでは「株主増えて費用かかるからやめるわ」と揶揄され、「QUOカード目当てで買ったのに裏切られた」と投資家の怒りが噴出。記事コメント欄でも「高額QUOカードで釣っておいて1回で終了は詐欺的」との声が上がった。
株主への配慮欠如と信頼失墜:
優待変更の理由として「経営資源の有効活用」を挙げたが、株主への事前説明や配慮が不足。記事に引用されたX投稿（@komokabu
特に、QUOカードという汎用性の高い優待から、自社サービスの利用券（利用条件が限定的）への変更は、「株主軽視」と受け止められた。Xの反応では「使いにくいクーポン押し付けられた」と不満が続出。
株価吊り上げ疑惑とタイミングの悪さ:
QUOカード優待発表後に株価が上昇した時期があり、投資家の間で「吊り上げ目的だったのでは」との憶測が浮上。変更発表のタイミングが株価下落局面と重なり、「高値で売り抜けた関係者がいるのではないか」と疑う声も（X@aryarya）。
明確な証拠はないものの、優待廃止の急展開が株価の乱高下を助長し、個人投資家の信頼をさらに損ねた。